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概要:国際エネルギー機関(IEA)は14日、石油輸出国機構(OPEC)と非OPEC主要産油国で構成する「OPECプラス」の協調減産が石油価格を押し上げ、すでにインフレで苦しんでいる石油消費国の痛みが増す可能性が高いと警告した。
予想外の減産で石油消費国の痛みが増す公算大-月報
石油市場の「ひずみ」、悪化する可能性と警戒
国際エネルギー機関(IEA)は14日、石油輸出国機構(OPEC)と非OPEC主要産油国で構成する「OPECプラス」の協調減産が石油価格を押し上げ、すでにインフレで苦しんでいる石油消費国の痛みが増す可能性が高いと警告した。
IEAの最新月報によれば、OPECプラスによる想定外の減産前から世界の石油市場は供給不足に陥っていたが、従来予想以上に逼迫(ひっぱく)が進み、今年7-12月(下期)には平均で日量約200万バレルという相当規模の在庫解消を余儀なくされる見通し。
「石油市場はすでに大幅な供給不足に傾きつつあった」とIEAは分析。「今回の減産はこうしたひずみを悪化させるリスクがある」とし、「現在インフレに圧迫されている石油消費国は石油値上がりによってさらに苦しむことになるだろう」と予想した。
OPECプラスは2日、5月から日量100万バレルを上回る減産を実施すると発表した。市場の安定を維持するために供給を据え置くとこれまで約束していたため、協調減産は市場の意表を突いた。
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